カー用品市場は1兆1263億円減少傾向

矢野経済研究所が毎年調査している国内の市販カー用品市場2014年実績が、このほど発表された。それによると出荷ベースで前年比97.7％の1兆1263億円と縮小が続いている。原因は、若者の車離れ、支出の抑制に加えて、2014年は消費税が8％に増税される駆け込み需要の反動も影響したとしている。

製品別には、タイヤ、アルミホイール、ドライブレコーダーの売上伸長が目立った半面、それまで伸長を引っ張り上げてきたカーナビゲーション、オーディオや、ドレスアップ商品、チューンナップ用品、オイル・ケミカル品などの落ち込みが規模の縮小につながった、としている。

こうした傾向は2015年、2016年も続くと予想されていて、市販カー用品は一部の成長期待品を除いて厳しい環境への対応策が必要と分析している。