日本の新車販売台数って年間どれくらい？
すぐに応えられる人はどれくらい、いるだろうか？
自動車業界に関わっている人でも意識していないと数字は簡単には覚えられない。業界に関わっているのだから基本的なことは押さえておきたいところ、詳細な数字までわからなくても、さっと数字が出てくるようにはしたい。
日本の新車販売台数は約500万台
ざっとした数字でも把握しているのと、把握してないのでは違いがでてくる。
お客様と話しているときに数字の情報を交えては話すと、できる営業だなと思われることがある。お客様から信頼を得るためにも情報武装したいところ。でも、数字になると苦手な人が多いでしょう。
自分の必要なデータを簡単に見やすく把握できる自動車業界のデータ集「経営戦略データ2017」をご紹介します。
業界や業種によって必要としてくるデータは違います。
車検業界では車検台数の推移などがどうなっているのか、
販売業界では車は本当に売れていないのか
保険業界では自動車保険の支払い件数の推移など
人それぞれ調べたいデータは変わってくるでしょう。
インターネットで調べれば簡単にデータが手に入るから、本なんて買わないという方もいますが、インターネットで閲覧できるデータにも限りがあります。
まだまだ、書籍でしか閲覧できないデータも多く、本書は自動車業界に関わる幅広い情報を掲載している。ディーラーの方から自動車リサイクル業の方まで活用いただけるデータを掲載しています。
必要なときに必要なデータが手元にある状況にすれば自然とデータが頭に入ってくるでしょう。
カーディーラー、整備工場の車検マーケット情報
カーディーラー、整備工場の新車・中古車販売マーケット情報
自動車アフターマーケットの市場規模と自社の強化ポイント
自動車リサイクル業者の市場分析
数字から何がわかる？
第1章は自動車整備にまつわるデータ 継続検査台数実績が都道府県ごとに掲載されている。3年分のデータが掲載されており、前年からの増減を確認することができる。
自社の属する県の車検台数はどれくらいなのか、第10章の整備工場数で割ると1工場あたりの車検台数が大まかに把握できる。自社で獲得できている件数と比較し平均より上なのか下なのか、自社のポジションを把握することも可能です。
また、前年の成績は全体が下がっているためなのか、それとも自社だけが下がってしまったのかという判断も
第2章はユーザー車検台数の件数を掲載。車検を主な収入源としている整備工場にとっては車検をユーザー自ら通されると整備費用や手続き収入などがなくなり売り上げも下がってしまう。ユーザー車検台数の推移は実際のところ減少傾向である。車に対する熱意があった世代も高齢化し自ら行うことも無くなった。また自動車の高度化によって整備することが困難になってきている背景もある。
第3章は自動車の保有台数などを掲載。日本の国内に保有されている自動車は約8160万台、合計だけみると毎年20万から40万台増え増加を続けている。輸入車の保有台数ではブランド別にランキング形式で掲載されており、国内での人気輸入ブランドを確認できる。燃料別保有台数では環境対応自動車としてEVや燃料電池車など新興の自動車がどれだけ広まってきているのか、都道府県別にハイブリッド車などの保有台数分布を確認できる。そのた排気量別の保有台数や人気の乗用車カラーなど
第4章は自動車の販売台数・生産台数に関するデータを掲載。国内での自動車生産台数の推移やメーカー別の生産台数によって国内生産の稼働状況が確認できる。都道府県別メーカー別新車販売台数（登録車のみ）は日本メーカーの新車販売台数を県別に把握でき、各メーカーの比較ができる。人気車種ランキングでは過去12年分のデータを掲載、ブランド名別にトップ30まで売れた台数を把握できる。
最近注目されている販売方法として個人リースが増加している、本誌では新たな需要の確認として個人リースの台数推移を掲載。10年前からデータが確認できる
第5章は自動車の使われ方について掲載。車種別の平均車齢・平均使用年数の推移によって自動車の使用サイクルの変化を確認できる。日本人の平均年齢が増加するのと比例するように自動車の平均使用年数も増加している。ETCの利用状況推移では2016年よりスタートしてETC2.0の利用状況を把握できる。免許人口男女別の種類別取得件数では禁煙男性の免許人口の減少と反比例し女性の免許取得割合が多くなっている。
自動車の盗難件数では狙われている盗難車種や車上あらしの被害品ランキング、自動車盗難の保険金支払い件数の推移など
第6章以降後編につづく
経営戦略データ2017 6月1日発売開始
B5版 132ページ
価格 ￥2,400（税込）
有償運送許可研修を毎月開催" width="650" height="178" > 