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ニュース

  • 2016年1月30日
  • 2016年3月11日

2015年新車販売は大幅減の504万台

2015年の国内新車販売台数は、前年を9.3%下回る504万6511台となり、4年ぶりに前年実績を割り込んだ。これを車種別に見ると、登録車が315万310台と前年比4.2%減だったのに対して、軽自動車は189万6201台で前年実績を16.6%減と大き […]

  • 2016年1月12日
  • 2017年7月5日

PR 月刊自動車リサイクル2016年1月号を発売

自動車リサイクル業界唯一の月刊誌「月刊自動車リサイクル」の2016年1月号通巻58号を発売いたしました。 今月は新春特集として各関連省庁の年頭所感を掲載、2016年の展望と課題とは。 イベントレポートは12月に行われたエコプロダクツ2015の様子をリ […]

  • 2016年1月8日
  • 2016年1月8日

トヨタ新型プリウス 乗用車販売台数首位に 2015年12月

2015年12月乗用車ブランド通称名別販売台数ランキング 自販連発表 トヨタ プリウスは、12月9日に4代目となる新型プリウスを発売開始したことで、販売台数を伸ばし2013年6月以来の首位を獲得した。 2位にはアクア、3位にシエンタとトヨタがトップ3 […]

  • 2016年1月6日
  • 2017年7月5日

国内の自動車生産、新車・中古車の販売台数2015年11月

新車の国内4 輪車生産台数 11 月の国内4 輪車生産台数は、合計で78 万8,344 台(対前年同月比106.0%)と、17 カ月振りに前年を上回った。 車種別では普通乗用車、小型乗用車、小型トラック、バスが前年比プラスとなった。4 月の増税以降、 […]

  • 2015年12月26日
  • 2017年7月5日

今年の車検台数直近5年で最低 14年問題より深刻な影響受ける

2年前に整備業界では「2014年問題」が騒がれた。直前の13年に比べて車検台数が100万台以上減少することが確実だったからだ。それは、2008年9月のリーマンショック翌年の新車販売台数減、次いで2011年3月の東日本大震災による新車販売台数激減の二つ […]

  • 2015年12月22日
  • 2017年7月5日

株式会社イヤサカが定時株主総会を開催 当期売上高は208億円!

自動車機械工具商社の株式会社イヤサカ(大山喜佐男社長)は、去る12月10日に定時株主総会を開催。その後、恒例となっているプレス懇談会を同社本社ビルにて行い、第74期(平成26年9月21日~ 平成27年9月20日)事業報告並びに、第75期経営目標、商品 […]

  • 2015年12月4日
  • 2015年12月4日

トヨタ アクア 11月販売台数前年比92.2%も1位をキープ

2015年11月乗用車ブランド通称名別販売台数ランキング 自販連発表 トヨタ アクアの2015年11月の販売台数は15,237台になり前年同月比では92.2%になった。2014年6月より1位をキープし18ヶ月連続でトップになったが、2015年の6月よ […]

  • 2015年12月2日
  • 2015年12月4日

国内の自動車生産、新車・中古車の販売台数2015年10月

新車の国内4輪自動車生産台数 10 月の国内4 輪車生産台数は、合計で81 万3,110 台(対前年同月比99.5%)と、16 カ月連続で前年を下回った。 車種別では普通乗用車、小型乗用車を除く全てで前年を下回り、特に軽乗用車は12 万2,052 台 […]

  • 2015年11月24日

カーコングランプリ2015工法部門決勝大会を開催

去る10 月20 日にカーコンビニ倶楽部直営店スーパーショップ新山下店にて、カーコングランプリ2015工法部門決勝大会が開催された。全国の地区予選を勝ち残った27名の参加者が競い合う本大会は、制限時間内にキズ(写真参照)を直す技術が競われる。 キズを […]

  • 2015年11月24日
  • 2015年11月24日

アクサルタコーディングシステムズ トヨタ部品群馬共販株式会社主催 工具フェアに出展

去る11 月6 日から7 日まで、群馬県高崎市ニューサンピア高崎にてトヨタ部品群馬共販株式会社(山口晋二代表)主催の工具フェアが開催された。 今回が初めての開催となり700名を越える参加者を数えた。出展企業の中には様々な機械工具メーカーや工具メーカー […]

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有償運送許可研修を毎月開催

せいび広報社では毎月、事故車故障車等の排除業務に係る有償運送許可の研修会を実施しています。会員限定ではなく、全国どの地域からも、法人・個人事業主でもどなたでもご参加いただけます。研修の受講者は、会社の代表者・経営者に限らず、従業員の方でしたらどなたでも、会社を代表して受講していただくことが可能です。

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